LGBTの使い方、中日新聞に申し入れしました

中日新聞の記事での「LGBT」という言葉の使い方について、私が管理者になっているFacebookのグループで批判が相次いでいました。

いくつか例を挙げると

（１）ＬＧＢＴに配慮

選挙の時の投票所入場券から性別欄を廃止。高校の願書から性別記入欄を削除。学校にみんなのトイレを設置。これらの記事で、いずれも「LGBTに配慮」との見出しが。

これらはいずれもＴ、すなわちトランスジェンダーに対する配慮であって、ＬＧＢには無関係です。

（２）ＬＧＢＴとして

トランスジェンダーの方の写真の説明として、「ＬＧＢＴとして～」という説明が。

ひとりの人間がＬＧＢＴの４つのセクシュアリティを持つことはありえません。

（３）ＬＧＢＴカップル

同性パートナーシップ制度を説明する中で、「ＬＧＢＴカップル公認へ」などという見出しが。

同性パートナーシップ制度は同性カップルが対象。そもそも、ＬＧＢＴカップルとはどういう人とどういう人のカップルなのか、意味不明。

これらの新聞記事の話をしている中で、中日新聞に申し入れをしようという提案がありましたので、今日、実際に中日新聞本社に申し入れに行ってきました。

面談していただいたのは、10月23日から中日新聞朝刊に上中下と３日続けて掲載された同性婚訴訟に関する「婚姻は男女だけなのか」という記事を書いたＫ記者です。

「LGBT」を使った新聞記事の見出しがいかに不適当か、また、当事者たちにどのように言われているか、時には「記者は無知」とまで言われていることをいくつかの事例について説明し、改善を申し入れました。

Ｋ記者は大筋において納得されたようで、「記者は無知」という批判に対してもその通りだと思う、と認められました。

社内での検討を約束していただいて中日新聞を後にしました。

今回は一読者からの申し入れ、という形なので、本当に検討してもらえるかどうかは中日新聞さん次第なのですが、今後、中日新聞の記事の見出しがどのようになっていくか、注意して見ていきたいと思います。